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取引所為替証拠金取引を含む外国為替証拠金取引は元本や利益が保証されたものではありません。 取引所為替証拠金取引を含む外国為替証拠金取引は、証拠金による取引であるため、証拠金額より大きな金額の取引を行うことになります。 そのため為替相場の変動により預託証拠金額以上の損失が生じることがあります。 取引する通貨の対象国の金利の変動によりスワップポイントが受け取りから支払いに転じることもあります。 また、通貨の需給の偏りにより、スワップポイントが金利差を反映せず、 買い付けた通貨の対象国の金利が売り付けた通貨の対象国の金利よりも高い場合にもスワップポイントを支払うことになることがあります。 売値と買値には一定の価格差（スプレッド）が存在します。相場状況の急変により、売り気配と買い気配のスプレッド幅が広くなったり、意図したとおりの取引ができない可能性があります。

【くりっく３６５】手数料について：　くりっく３６５では、お取引にあたり所定の手数料がかかります。 インターネットでのお取引の場合、通常手数料は1 枚あたり片道157円（税込）　ただし日計り決済時の手数料は78円（税込）です。 コールセンターでお電話による取引の場合、通常手数料は1枚あたり片道 420円（税込）です。ただし日計り決済時の手数料は210円（税込）です。 証拠金について：証拠金は東京金融取引所が定める為替証拠金基準額×1倍、×2倍、×3倍、×5倍、×10倍、×20倍、×25倍の中から、銘柄ごとに選択することができます。 為替証拠金基準額は、毎週見直され、その翌週に適用されます。また、取引所が取引に異常があると認める場合またはそのおそれがあると認める場合には、為替証拠金基準額が変更されることがあります。 為替証拠金基準額が変更された場合、それによって全ての証拠金が変更されます。なお、発注および保有建玉の必要証拠金も変更されますので、ご注意ください。 取引単位は、1万通貨単位となりますが、南ｱﾌﾘｶﾗﾝﾄﾞ/円、ﾉﾙｳｪｰｸﾛｰﾈ/円、香港ドル/円、ｽｳｪｰﾃﾞﾝｸﾛ-ﾅ/円は10万通貨単位となります。

【為替24】手数料について：為替24では、全通貨ペア無料です。証拠金について：証拠金は通貨ペアのレバレッジにより、1万通貨あたり想定される取引金額の4%以上で、取引ごとに選択できます。 レバレッジは、約1倍・約3倍・約5倍・約10倍・約20倍・約25倍の中から選択できます。デイトレ口座には、約1倍・約3倍はありません。

取引所株価指数証拠金取引は元本や利益が保証されたものではありません。 取引所株価指数証拠金取引は、証拠金による取引であるため、証拠金額より大きな金額の取引を行うことになります。 そのため株価指数の価格の変動により預託証拠金額以上の損失が生じることがあります。 円の金利水準が変動すること等により、「買建玉」を保有している場合は金利相当額の支払い額が増加、「売建玉」を保有している場合は金利相当額の受取額が減 少する可能性があります。 また、DAXを除く他の銘柄については、原則として「買建玉」を保有している場合は配当相当額の受け取り、「売建玉」を保有して いる場合は配当相当額の支払いが発生します。 お取引に際しましては、その仕組み、リスクについて契約締結前交付書面等の内容をご確認いただき、十分なご理 解のうえ、ご検討ください。

【くりっく株３６５】手数料について：くりっく株３６５では、お取引にあたり所定の手数料がかかります。 インターネットでのお取引の場合、通常手数 料は1 枚あたり片道157円（税込）　ただし日計り決済時の手数料は78円（税込）です。 コールセンターでお電話による取引の場合、通常手数料は1枚あたり片道 420円（税込）です。ただし日計り決済時の手数料は210円（税込）です。 証拠金について：取引証拠金は、取引所の定める基準額と同額で、毎週見直され ます。レバレッジは、約20～30倍となります。取引単位は、各指数に100を乗じて得た額が１取引単位となります。

日経平均株価（日経225）
「日経平均株価」は株式会社日本経済新聞社（以下「日本経済新聞社」という）によって独自に開発された手法によって算出された著作物であり、 日本経済新聞 社は「日経平均株価」自体及び「日経平均株価」を算出する手法に対して、著作権、知的財産権、その他一切の権利を有しています。 「日経平均株価」を対象と する株価指数証拠金取引（以下「本件証拠金取引」という）に関するすべての事業、取引規制および実施は、 専ら株式会社東京金融取引所（以下「金融取」とい う）およびその参加者の責任であり、それらについて日本経済新聞社は一切の義務ないし責任を負うものではありません。 本件証拠金取引市場を運営するに当た り本件証拠金取引に必要となる「日経平均株価」採用銘柄の配当落ち分は、金融取の責任の下、算出及び公表しています。 日本経済新聞社は「日経平均株価」の 採用銘柄、算出方法、その他「日経平均株価」の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。 日本経済新聞社は「日経平均株価」を継続的に公 表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負うものではありません。

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FTSE100
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FTSE TWSE 台湾50インデックス®
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